昨日のブログでは、プロ野球日本シリーズが２５年くらい前からナイター導入やクライマックスシリーズ採用で、少しずつ変わってきているといった記事を書きました。その中で、８年前から日本シリーズでは「冠スポンサー」がついていることにも触れましたが、今日はその「冠スポンサー」の話題です。
－・・・－
プロ野球日本シリーズに初めて「冠スポンサー」がついたのは、平成２３年(２０１１年)。ゲームソフト会社のＫＯＮＡＭＩが最初の「冠スポンサー」でした。ＫＯＮＡＭＩは平成２５年(２０１３年)まで日本シリーズの「冠スポンサー」でしたがそこで撤退。平成２６年(２０１４年)からはＳＭＢＣ(三井住友銀行グループ)が日本シリーズの「冠スポンサー」となって日本シリーズを支援してくださっています。
わかりやすく書きますと・・・。
２０１１～２０１３年 ＫＯＮＡＭＩ
大会名は「ＫＯＮＡＭＩ日本シリーズ」
２０１４～現在 ＳＭＢＣ(三井住友銀行グループ)
大会名は「ＳＭＢＣ日本シリーズ」
次に、真夏の祭典、オールスターゲームですが、こちらは日本シリーズより２３年も前の昭和６３年から「冠スポンサー」がついています。
１９８８～２００６年 三洋電機
大会名は「サンヨーオールスターゲーム」
２００７年 ガリバーインターナショナル(中古車販売会社)
２００８～２０１６年 マツダ(自動車)
２０１７年～現在 マイナビ(人材広告)
次にクライマックスシリーズですが、これは毎年のように「冠スポンサー」が遷り変わり、非常に多くの企業が「冠スポンサー」になっています。２００７年のクライマックスシリーズ導入時以降の「冠スポンサー」企業を挙げますと・・・
ヨドバシカメラ、Ｊ ＳＰＯＲＴＳ、クリック証券、マニュライフ生命保険、モブキャスト、ローソン、ＳＭＢＣ日興証券、日本通運、ローソンＨＭＶエンタテイメント、パーソルホールディングス
ダンディハウス、モバプロ、伊藤ハム、セブン－イレブン、アットホーム、ローソン、マイナビ、マツダ、グンゼ、ノジマ、セノン
これだけの企業が、クライマックスシリーズを支援してくださっています。
次に２００５年から始まったセ・パ交流戦ですが、初年から現在まで日本生命が協賛しています。
◎セ・パ交流戦
２００５年～現在 日本生命 大会名「日本生命セ・パ交流戦」
次にドラフト会議ですが、これにも２００９年から「冠スポンサー」がついています。
◎ドラフト会議
２００９～２０１２年 東芝
会議名称「プロ野球ドラフト会議 supported by TOSHIBA」
２０１３～現在 大正製薬
会議名称「プロ野球ドラフト会議 supported by リポビタンＤ」
このようになっています。
次に、オープン戦での「冠スポンサー」大会ですが、１９８８年の「サッポロビールプロ野球トーナメント」が最初のようです。これは東京ドーム完成記念として１２球団が参加したトーナメントです。
その後も球場の完成を記念した大会や球団の設立６０周年を記念したオープン戦期間中の大会で、ＪＣＢ、オートバックス、コナミ、サークルＫといった企業が「冠スポンサー」となって大会を主催しています。
注目すべきは、１９９９年と２０００年の２年間行われた「プロ野球サントリーカップ」。これはセ・パそれぞれ別ののリーグに属しているチームと１回ずつの総当たりで対戦を行い、各年度の６試合の勝率で順位を決定するというもので、上位チームや個人賞獲得者には、「冠スポンサー」のサントリーから賞金や商品が贈呈されました。この「プロ野球サントリーカップ」は交流戦実現に向けての課題を検証することを目的にした試験的な大会でした。実際にセ・パ交流戦が実現するのには５年を要しましたが、この大会の検証結果が、交流戦実現に寄与したのではないかと考えます。
そして・・・。
昨年９月に、日本野球機構(ＮＰＢ)理事会と１２球団による実行委員会が新しい増収策を模索する中期経営計画の一つの案として、公式戦(ペナントレース)に「冠スポンサー」をつけることが提案されました。すでにサッカーＪリーグ(Ｊ１，Ｊ２、Ｊ３)では明治安田生命が「冠スポンサー」になっているだけに、プロ野球公式戦でも「冠スポンサー」を名乗り出る企業は現れると思われます。
プロ野球の「冠スポンサー」は１９８８年の「サンヨーオールスターゲーム」から本格的に導入されて約３０年が経過し、日本シリーズ、オールスターゲーム、交流戦、ドラフト会議などに浸透しています。古くからの野球ファンにはなんとなくスポンサー色が反映していて若干の抵抗感が拭いきれない方もいるようですが、野球という文化を維持発展していく上で、資金を提供してくださる企業の存在は非常に心強く、頼りになります。
資金提供をする企業側にも、企業名や商品名の露出効果が大いに見込めますのでメリットは十分にあると思います。今後、プロ野球界と協賛企業各社とが良好な関係を保ち、双方にメリットが生じるよう期待しています。
