６月１０日(木曜日)の朝日新聞朝刊１面に、「購読料改定のお願い」が掲載されていました。
↓ これです
すでに読売新聞が平成３１年(２０１９年)１月に購読料の値上げをしていたことを知っており、いずれは朝日新聞も値上げするだろうと予想していましたので、驚きはありません。毎日新聞も６月１６日に購読料改定を発表しています。
私は５０年以上にわたって紙媒体の新聞に親しんできまして、１か月に１度の休刊日の朝はなんとなく寂しく感じてしまうくらいですので、多少の値上げで購読を止めてしまうことはありませんが、紙媒体にこだわらず、むしろネットニュースを好む若い世代の方々の新聞離れはますます加速するように思います。
若い世代だけでなく、中高年世代の方でも最近の偏向報道に嫌気がさして新聞の購読を止めたいと考えている方も多いような気がします。ある程度の年齢になりますと、新聞販売店に対して購読を止めることを申し出にくくなると思いますが、この度の「購読料の改定」はこれまで新聞購読を止めたくてもなかなか言い出せなかった読者層に、購読を止める格好の口実を与えたことなります。来年～再来年の新聞発行部数がどこまで減少するのか注目です。
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ご存知の方も多いと思いますが、一般社団法人日本新聞協会では新聞に関するさまざまな調査データを公表しています。気になる新聞の発行部数も公表されています。
↓ 新聞の発行部数(２０００年～２０２０年)の推移 (世帯数の項目は省きました)
このデータを見ますと、一般紙の発行部数が２０年間で３割減、スポーツ紙の発行部数は半分以下にまで落ち込んでいます。ただでさえ新聞の発行部数減少に歯止めがかからないところに値上げという要因が加わり、新聞の発行部数はどこまで減少してしまうのか、他人事ながら心配です。
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新聞の発行部数がさらに減少しても、都心の一等地に賃貸不動産を有し、安定した賃料収入を得ている朝日新聞社などは、すぐに会社が傾いてしまうことはないとは思いますが、これまで続けてきたスポーツ事業や文化事業、囲碁や将棋の棋戦を見直すことになるのではないかとやや心配しています。
例えば朝日新聞社は、言わずと知れた「夏の甲子園」や囲碁や将棋の「名人戦」(将棋は毎日新聞社と共催)を主催していますし、読売新聞社も将棋の「竜王戦」、囲碁の「棋聖戦」、全日本大学野球選手権大会を主催しています。毎日新聞社も「春のセンバツ」や「都市対抗野球」、囲碁の「本因坊戦」、将棋の「名人戦」(朝日新聞社と共催)や「王将戦」などを主催しています。大きなものだけでもこれだけのスポーツ事業や文化事業を支援しており、これ以外にもマラソンや音楽活動などさまざまな分野の事業を支援しています。
新聞不況で新聞各社がスポーツ事業や文化事業から撤退するのではないかと感じ始めています。２０～３０年後には「夏の甲子園」や「春のセンバツ」が今と同じような形で存続できず、今とは異なる制度や方法で開催されているのではないかと考えても極端に不自然なことではないように思えます。
